「静かな退職」6割超も会社の対処で回復可能！　失敗しないエンゲージメント調査の活用法

生活者視点をベースに統合型マーケティングを提案する株式会社クレオ（東京都千代田区）は9月4日、20歳代から50歳代の会社員500人を対象に実施した、「静かな退職とエンゲージメント調査」に関する結果を発表した。

近年、静かな退職という言葉が注目される中、職場への熱量低下や本音の見えにくさが組織課題として表面化している。組織の現状把握や課題可視化に向け、従業員エンゲージメント調査が広く活用される一方、調査結果が改善施策に結び付かず、現場の納得感や改善実感を得られていないケースも少なくない。

同社の調査によると、「静かな退職」の経験者・共感者は64.6％に上り、調査が「役に立っていない」と感じる人も46.4％に達することが明らかになった。エンゲージメント調査が機能不全に陥っている実態が浮き彫りとなっており、組織変革につなげるプロセス設計の重要性を同社は指摘している。

「静かな退職」経験・共感者は6割超　特殊な現象ではなく身近な課題へ

「静かな退職」の経験者は27.4％、共感者は37.2％となり、合わせて64.6％が静かな退職に該当または共感していることがわかった。

働く人の間で「静かな退職」が決して一部の特殊な現象ではなく、身近な状態として広がっているようすがうかがえる。