職場でのストレスによる健康問題リスク、最も高いのは「運輸業・郵便業」　サポート有無も影響

ドクタートラスト（東京都渋谷区）は9月2日、職場でのストレスチェック結果の分析レポートを発表。仕事のストレス要因に起因する健康問題リスクが高い業種トップ3は、運輸業・郵便業、医療・福祉、宿泊業・飲食サービス業であることが明らかになった。

2024年度に同社のサービスを利用した受検者約56万人分のストレスチェックデータを基に、同社のストレスチェック研究所が分析した。仕事量や裁量の自由度、上司・同僚からのサポートなどを指標化し、業種別のランキングを作成している。

上司や同僚からのサポートの有無が従業員のストレスに影響

仕事量の負担と、業務内容や時間配分に対する自由度のバランスがストレスに及ぼす影響を示す「仕事の負担・コントロール」で、健康リスクが最も高かったのは「宿泊業・飲食サービス業」だった。（表の健康リスクA）。

そして、職場の上司や同僚とのコミュニケーションが、ストレスに及ぼす影響を示す「上司・同僚からのサポート」において、健康リスクが最も高いのは「運輸業・郵便業」、次いで「製造業」という結果だった（表の健康リスクB）。この2業種について、レポートでは「ほかの業種と比べて、業務を1人で行うケースが多いため周囲とのつながりを感じにくい、拠点が複数あり、管理職と物理的な距離がある」といった特性を挙げる。サポートの有無が、従業員のストレスに影響を与えている可能性を指摘している。

これら2つの指標を掛け合わせた「総合健康リスク」も算出。一番高いのは「運輸業・郵便業」で、次に「医療・福祉」「宿泊業・飲食サービス業」と続く。交代制やシフト勤務といった不規則な勤務形態に加え、「業務上、人と接する機会の頻度によって、心身ともにストレスを感じているのではないか」と、レポートでは分析している。

高ストレス者率「宿泊業・飲食サービス業」のみコロナ禍前より悪化