【資料プレゼント】ジョブ型雇用、導入すべき？　管理職が押さえておきたい３つの検討ポイント

資料概要

人手不足が深刻化する昨今、人材の流出は企業にとって大きな損失です。平成29年に発表されたJILPTの調査によると「本人の転勤を理由に離職した社員の有無」について、男性20.7%、女性7.9%が「いる」と回答しており、人事異動は離職につながる可能性があることが分かっています。

多くの日本企業が採用している「メンバーシップ型雇用」では、従業員の希望に反した転勤‧異動が起こりやすい傾向にあります。そういった状況の中で近年注目されているのが、欧米で主流の「ジョブ型雇用」です。

本資料ではジョブ型雇用に関心を持っている管理職の方に向けて、ジョブ型雇用の定義や導入のメリット、よくある勘違いなどをわかりやすく解説します。