ISO30414を読み解く 人的資本の情報開示のポイント

人的資本の情報開示についてのガイドライン「ISO30414」の解説、活用メリット

株式会社クニエ ヒューマンキャピタルマネジメント担当 シニアマネージャー 三沢 直之
株式会社クニエ ヒューマンキャピタルマネジメント担当 コンサルタント  望月 駿
最終更新日:
2021年09月02日
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「人的資本の情報開示」──このキーワードが人事の世界で盛り上がりを見せています。2020年、米国証券取引委員会(SEC)が上場企業に対し、人的資本の情報開示を義務付けたことが大きな話題となりました。人的資本を重視する動きはすでに世界的な潮流であり、日本にも着実に影響を与え始めています。人的資本の情報開示が求められる背景や、ガイドラインとして注目される「ISO30414」の概要とその活用方法について、本稿で解説。2回目は、ガイドライン「ISO30414」についてです。

人的資本の情報開示のポイント1はこちら

ガイドライン「ISO30414」

ISO30414とは

SECの人的資本の情報開示義務化では、事業を理解する上での重要性(マテリアリティ)に基づき人的資本の情報開示を求めるという原則論が示されています。

公開すべき情報として採用・育成・定着の取り組みが例示されていますが、特に開示のためのフォーマットはありません。フォーマットや基準がないと開示情報が投資の判断基準として活用しにくいため、実際には複数の国際基準が利用されています。その一つで世界標準として期待されているのがISO30414です。

※掲載されている情報は記事公開時点のものです。最新の情報と異なる場合があります。

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著者プロフィール


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  • 株式会社クニエ ヒューマンキャピタルマネジメント担当 コンサルタント
    望月 駿

  • 大学卒業後、現職。主に、タレントマネジメントシステムをはじめとした人事系システムの導入・構築・業務プロセス変革支援に従事。大手メーカー、生命保険会社、電力会社などに対して、人事業務効率化のためのビジネスツール導入、人事課題の分析・可視化、業務プロセス設計支援、タレントマネジメントシステムの導入・運用支援などのプロジェクト経験を持つ。

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