パーパスを掲げるプライム上場企業は2年で倍以上に。なぜ注目される？　もたらす4つの効果とは？

なぜソニーは経営基盤をミッション＋ビジョンから、パーパスへと変えたのか？

日本を代表するグローバル企業ソニーグループ株式会社（以下、ソニー）は、2020年に過去最高益を記録し、その後も記録を更新し続けています。実はこの背景には、ソニーの経営の大きな変更がありました。2019年に理念体系を大きく刷新し、従来の「ミッション、ビジョン、バリューズ」を「パーパス、バリューズ」 に進化させたのです。

2010年代から、理念体系の中心にパーパスを置く海外企業が増えてきていました。日本のビジネス界においてはソニーが2019年1月にパーパスを発表し、その先頭に立ったのです。日本の大手企業を見てみると、2022年には東証プライム上場企業のうち91社がパーパスを掲げ、2024年には236社へと倍以上に増加するに至っています（エスエムオー株式会社調べ）。

しかし、ソニーがパーパス経営を採用した理由は、単なる流行ではありません。そこには、確固たる経営的な必要性が存在しました。事業の多角化が進み、11万人という多様な従業員を抱えるソニーでは、「ソニーグループが何のために存在するのか」を明確にすることで、従業員が「自分は何のためにここで働いているのか」を認識できます。それによって、多様な人たちが同じベクトルに向かうことができる という考えが背景にあります。