荷主主導で挑む物流効率化　東レら3社が共同物流で目指す、空車率低減とCO2の4割削減

東レ（東京都中央区）、岡山県貨物運送（岡山県岡山市、以下オカケン）、NX備通（広島県福山市）の3社は7月22日、中京エリアと広島エリアの間で共同物流を開始した。

従来は各社が個別に行っていた片道輸送を、輸送計画の共有や運行スケジュールの見直しによって高い積載率での往復輸送へと転換。ドライバー不足や高空車率の課題に対応し、CO₂排出量を最大で約40％削減する計画だ。荷主企業が自ら運行条件の見直しに踏み込んだ共同物流の事例となる。

ドライバー不足と輸送効率の課題　トラック輸送を巡る構造要因

国内の貨物輸送において、トラックはトンベースで91.7％、トンキロベースで57.1％（2023年度）を占める基幹インフラとなっている。一方で、年間960時間の時間外労働上限規制や改正改善基準告示の適用に伴い、輸送能力不足への対応が課題となっている。就業者における50歳以上の割合が51.0％（2024年）に達するなど高齢化が進む中、安定的な輸送力の確保と労働環境の改善が進められている。

トラック運送事業者の9割以上は中小企業であり、事業者単独での効率化には限界が存在する。特に、往路で高い積載率を確保できても復路で積載スペースに余裕が生じる点や、貨物を積まずに走行する空車率の高さが構造的な問題となっている。

実働1日1車当たり輸送トンキロで自家用の約10倍の輸送効率を持つ営業用トラックにおいても、更なる積載率向上や環境負荷低減に向け、荷主を含めたサプライチェーン全体での輸送条件の見直しが進んでいる。

片道から往復輸送へ　荷主と物流事業者の協調による往復輸送の構築