労働時間を巡って価値観が二分、「短くすべき」「柔軟に調整すべき」がほぼ同数　Indeed調査

Indeed Japan（東京都港区）は2月14日、「労働時間に関する調査」の調査結果を公表した。その結果、労働時間を「短くすべき」と「状況に合わせ柔軟に調整すべき」と、労働時間に関しての価値観が二分していることがわかった。

将来的に想定されている就業者数の減少による労働力不足がより大きな課題となっており、同社はこの解決策の一つとして「労働時間」の増加を挙げる。この調査では、ここ30年にわたって減少傾向にある「労働時間」について、正社員の労働者がどのように捉えているかを明らかにした。

正社員の5.4人に1人は「労働時間を増やしたい」

まず、直近6か月における1か月当たりの残業の有無は、「残業なし（月160時間未満）」が約3割（30.3％）、「残業あり（月160時間以上）」が約7割（69.7％）であることがわかった。

この現状を踏まえ、「1か月あたりの望ましい労働時間」として、現在よりも労働時間を減らしたいか、または増やしたいかを聞くと、「今のままでよい」が46.7％で最多であり、「減らしたい」が34.9％、「増やしたい」が18.4％だった。

収入アップ以外の「労働時間を増やしたい理由」は、各世代で異なる

労働時間を増やしたい理由は、すべての年代で共通して「収入を増やしたいから」（67.1％）が圧倒的に多い。それ以外の理由は、世代ごとに違った特徴が見られた。