リモートワークにおけるBCP対策

リモートワークとリスクの多様性

ひとくちにリモートワークといっても、ICT（情報通信技術）を活用した勤務形態は多種多様です。日本テレワーク協会によると、雇用型テレワークは働く場所によって大きく3つに区分されます。

1.在宅勤務

オフィスに出社せず自宅で仕事を行う形態。通常、週に1、2日程度が多く、半日・時間・分単位での在宅勤務という働き方もある。

2.モバイルワーク

顧客先、移動中、出張先のホテル、交通機関の中、喫茶店などで仕事を行う形態。

3.サテライトオフィス勤務

自社専用の本拠地以外のオフィスや共同利用型のオフィスで仕事を行う形態。

このように活動の場が広がれば、それだけリスクも増えることはいうまでもありません。リモートワーク業務を中断させるリスクには、おおむね「病気やけがでリモートワークに従事できなくなった場合」「災害によりリモートワークに従事できなくなった場合」「セキュリティインシデントに相当する事案が発生した場合」という3つのケースが考えられます。

以下ではこの3つを対象としたBCP対策について解説します（図表）。