「DRIVE CHART」導入企業の84％で事故削減効果　アンケート調査で判明

GOドライブ（東京都千代田区）は7月28日、次世代AIドライブレコーダーサービス「DRIVE CHART」を導入した企業を対象に、導入前後の交通事故件数の変化を尋ねたアンケート調査の結果を発表した。回答した企業の84％で事故削減の効果が表れており、多くの企業が同サービスを活用して交通事故を減らしていることがわかった。

回答期間は2026年1月から4月までで、導入企業148社が回答した。なお、事故削減効果は、「交通事故の総数」または「重大事故（人身事故、もしくは損害額・支払い保険金50万円以上）の件数」が減った場合と定義している。

リスク運転削減が事故削減効果を後押し

「DRIVE CHART」は、専用車載器のデータからAIが危険シーンを自動検知し、運転傾向を分析する交通事故削減支援サービスだ。運転中は脇見や眠気、車間距離の接近などをリアルタイムで警報し、走行後はレポートで一時不停止や速度超過といったリスク運転を振り返ることができる。

同サービスの導入前後で事故削減効果のあった企業の割合を業種別に見ると、トラックで91％、営業車で85％、タクシーで71％だった。走行環境や車両の特性が異なる業種でも、多くの企業が交通事故を減らしている。

さらに、「脇見運転」「一時不停止」「車間距離不足」といったリスク運転を30％以上削減した企業群に絞ると、事故削減効果のあった企業は90％まで上昇する。この企業群を業種別に見ると、トラックで95％、営業車で88％、タクシーで88％となった。