「情報が届かない問題」の正体とは?  伝えたつもりをなくす、情報共有の設計術

あなたの発信、スルーされていませんか? ボトルネックを特定し、周知を変える情報設計の基本

月刊総務オンライン編集部
最終更新日:
2026年04月20日
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メール、チャット、社内ポータル。伝達手段が増え続ける現代において、なぜ「いった・いわない」の行き違いは減らないのでしょうか。原因は発信者の文章力でも受信者の読解力でもありません。真の問題は、情報の「設計」にあります。全4回の連載で、総務担当者が今日から実践できる「届く情報伝達」の知識をお届けします。まず第1回では、情報が伝わらない根本原因を「ボトルネック」という視点で整理し、自社の目詰まりを診断する5つの視点を解説します。

ツール過多が招く「情報デフレ」の正体

脳が情報を拒絶する「認知負荷」

コロナ禍以降、コミュニケーションのデジタル化は一気に加速しました。チャットの普及、リモートワークの定着、そしてAIの台頭。組織開発を支援するSMBC Wevox(ウィボックス)株式会社(株式会社アトラエと株式会社三井住友フィナンシャルグループの合弁会社)の取締役副社長である川本周さんは、現場の実態をこう語ります。

「情報量は爆発的に増えていますが、受け手のキャパシティーや連携の質がそれに比例して上がっているわけではありません。情報がフロー化する中、自ら情報を取りに行く『コスト』を現場に強いてしまっている側面もあります」

現場が無意識に「スルー」を選ぶ防衛本能

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