社員の幸せを追求する ウェルビーイングな組織づくり

健康経営からウェルビーイング経営へ ウェルビーイング経営における次の時代の職場の在り方

株式会社iCARE 代表取締役 CEO 山田 洋太
最終更新日:
2022年06月14日
soumu20220613140

働く人のライフスタイル・ワークスタイルが変化する中で、健康へのニーズが高まってきています。そうした中で、社員の健康に投資することを事業成長の柱とする考え方が、ウェルビーイング経営です。しかし、健康とは個人の価値観であり、どこまで企業が踏み入ってよい領域なのでしょうか。この視点を深掘りすることで、職場の在り方を捉え直してみます。

なぜ企業が社員の健康をつくる必要があるのか

「健康は最上の善であり、他のあらゆる善の基礎である」(デカルト)の言葉にある通り、「健康であること」は年代・時代を問わず普遍的な価値観です。健康を求めることは社員の当然の権利といえるでしょう。ところが、これまでは不健康であることは個人の責任であると考えられてきました。明らかに体に害のある喫煙がやめられないことも、高血圧なのに昼食にラーメンを食べてしまうことも、本人が怠けているせいなのです。

一方、公衆衛生の世界的潮流では、健康は個人の責任ではない方向に動いています。その人の不健康が発生する要因の半分以上は社会的な環境にあるという「Social Determinants of Health」(健康の社会的決定要因、以下SDH)の考え方です。たとえば、喫煙者がたばこをやめられない要因はその人の上司が喫煙者であったり、ストレスの多い職場環境や独身生活であること、喫煙場所に容易にアクセスできることが挙げられます。本稿ではSDHの詳細については省きますが、企業が社員の健康をつくる必要性はここにあります。

つまり、社員が1日の大半を過ごし、複数のリスク要因にさらされる場所である職場環境を改善しないことには、働く人の健康はつくれないのです。SDHの考え方を知っている社員は多くないと思いますが、職場環境が健康を左右する要因であることは直感的に知っているはずです。

また、新型コロナウイルスの流行により、職場における健康管理の未熟さが問題になりました。こうした社会的機運の高まりにより、企業が健康管理を徹底する必要性が高まったのです。

ウェルビーイング経営の健康の範囲

続きは「月刊総務プレミアム」をご契約の会員様のみお読みいただけます。

  • ・付加価値の高い有料記事が読み放題
  • ・当メディア主催の総務実務の勉強会や交流会などのイベントにご優待
  • ・「月刊総務デジタルマガジン」で本誌「月刊総務」も読み放題
  • ・本誌「月刊総務」も毎月1冊、ご登録いただいたご住所にお届け
  • ・ノウハウ習得・スキルアップが可能なeラーニングコンテンツも割引価格でご利用可能に

※掲載されている情報は記事公開時点のものです。最新の情報と異なる場合があります。

著者プロフィール

y-yamada

株式会社iCARE 代表取締役 CEO
山田 洋太

産業医・労働衛生コンサルタント。金沢大学医学部卒業後、2008年久米島で離島医療に従事。2010年慶應義塾大学MBAに入学。2011年心療内科・総合内科で医師として従事しながら、株式会社iCAREを設立。2016年企業向けクラウド健康管理システム「Carely」をローンチ。2017年厚生労働省が行う検討会にて産業医の立場から提言。2018年より同省委員として従事。

関連記事

  • 「働きがいのある会社」トップ企業のハイブリッドワークの形 戦略総務を実現できるデバイスとは? PR
  • コスト削減だけじゃない! 働き方が変わり、コミュニケーションも生まれる「照明」のすごい効果 PR
  • 災害への備えは平時から。企業の防災担当者を強力にサポートする東京都のサービスとは PR

特別企画、サービス