オフィス環境整備で業務生産性、社内のコミュニケーションなど向上　7割以上の企業が効果を実感

GDXリサーチ研究所（東京都渋谷区）とフォーバル・リアルストレート（東京都千代田区）が9月9日、「中小企業の働く場の在り方」というテーマでの共同研究の結果を公表した。業務生産性、コミュニケーションの課題への効果を実感した企業は7割以上となり、環境整備の重要性が明らかになった。

オフィス環境整備の目的「業務効率の改善」「満足度向上」への期待が上位に

近年のオフィス空間は、デジタル技術の進展に伴う基盤整備やセキュリティ対策の重要性が高まっている。さらに働き方改革の推進により、場所や時間に縛られない働き方が注目され、多様化が進む。

調査ではまず、「オフィス環境の整備を実施したか」を聞いたところ、47.5％が「実施した」と回答した。

また、オフィス環境整備の目的について質問したところ、66.1％が「業務生産性を向上させるため」、次いで28.6％が「エンゲージメントを高めるため」と回答。他にも、「社内コミュニケーションを向上させるため（21.4％）」、「採用を強化するため（19.6％）」という回答があった。

近年の傾向として、固定席をなくして自由に座れる「フリーアドレス制」の導入や、集中作業用の静かなスペース、会議・打ち合わせ用エリアなど、用途別にエリアを分ける取り組みが広がっている。制度設計者は、こうした環境整備による「業務改善」や「エンゲージメントの向上」を期待していると考えられるという。

「効果があった」と回答、4つの課題で過半数超え

オフィス環境整備の目的に挙げられた上位の項目を4つに分類し、効果があったかを聞いた。結果は以下の通り。