2025年の夏休み「オンとオフは明確に分けたい」、理想は「自宅でのんびり」が最多　民間調査

PE-BANK（東京都港区）は8月6日、2025年の夏休み計画と意識に関する調査結果を発表。働き方の柔軟性が進んで休暇への自由度が増す中、「オンとオフは明確に分けたい」という価値観も強く、4割以上が夏休み中は仕事に関する連絡を取らない、という意向を示していることが明らかになった。

全国の社会人（22～60歳）を対象にした同調査では、夏休みの取得日数や取得するタイミング、休暇中の過ごし方の理想と実情、ワーケーションに対する考え方などについて、まとめられている。

取得日数やタイミングでも進む多様化、会社文化や職種で自由度に差

夏休みの取得日数でも、多様化や分散化が進んでおり、約4人に1人は「自由に設定可能（決まった休みはない）」と答えている（25.3％）。次に「4～6日」が20.7％、「7～9日」が19.7％、「1～3日」が18.0％で続く。大きな偏りは見られないことについて同調査は、フレックスタイム制度やテレワーク普及の影響を挙げている。

取得のタイミングは、約半数が「会社の指定日（お盆など）に合わせる」と回答（47.9％）。一方、「自由に決められる（仕事の都合次第）」と答えた人も35.7％いる。社内文化や職種によって、夏休み取得の自由度に差があると同調査は指摘する。