令和版にアップデート これからのビジネスマナー
令和のビジネスマナーに求められるのは「臨機応変な対応」 判断力が育つマナー研修のポイント
品格経営マナーコンサルタント 西出 ひろ子
最終更新日:
2026年04月16日
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前回は令和版のビジネスマナーについて解説しました。今回は、企業が主体となってビジネスマナーをどのように推進していくべきか、その具体的な方法について考えていきます。
ビジネスマナーを個人任せにするリスク
ビジネスマナーは、「社会人として身に付けていて当然」「各自が経験の中で覚えるもの」と考えられがちです。しかし、マナーを個人任せにすることは、組織にとって大きなリスクをはらんでいます。その理由は次の4つです。
(1)社員ごとに「基準」がばらばらになる
マナーを個人任せにすると、過去の職場、先輩からの指導、インターネットやSNSの情報など、異なる情報源を基に社員が行動することになります。その結果、 「人によって対応が違う」「注意される内容が上司ごとに異なる」といった状況が生まれ、結果的に社内外に混乱を招きます。特に来客応対やメール対応など、企業の顔となる場面で対応に差が出ることは、企業イメージの低下にも直結します。
(2)謎マナーが拡大してしまう
個人任せのマナー習得では、型・形だけが先行し、「なぜそうするのか」の理由が検証されないまま、謎マナーが引き継がれやすくなります。「以前の職場ではこうだった」「先輩に注意されたから」といった理由だけで行動が定着すると、本来の目的から外れたマナーが正解として広まってしまいます。これは若手社員を萎縮させ、不要な緊張や不安を生む原因にもなります。
(3)注意する側・される側の双方が疲弊する
マナーを個人任せにしている職場では、「注意する人のいい方がきつくなる」「注意される側が納得できない」などの摩擦が起こりやすくなります。なぜなら、共通の判断基準が存在しないからです。結果として、「マナー」=「指摘されるもの」「怖いもの」という印象が強まり、職場の心理的安全性を下げてしまいます。
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