環境づくりから一歩踏み込む リアルなコミュニケーションの場づくり

第9回:管轄業務の範囲内でも場づくりは実現できる

株式会社タンシキ  代表取締役 秋山 和久
最終更新日:
2017年01月30日

本コラムでは、これまで、経営に寄与する戦略総務となるために、経営者の関心事である「利益創出」と「人材」を意識したリアルなコミュニケーションの場づくりの方法をご紹介してきました。

経営―現場をつなぐ場づくりについては、単に経営者が経営方針を全体集会で一方的に説明するだけでは「コミュニケーションの場づくり」とはいえず、経営者が利益創出のヒントを得られたり、人材育成につながったりする場をつくることの重要性をご案内しました。

「現場―現場」をつなぐ場づくりについては、対立しやすい「営業×開発」を題材として、この対立構図で情報流通がうまくいかずに倒産した企業事例も参照しながら、総務が部門間のつなぎ役になることの必要性を認識いただきました。その上で、どのようにして営業×開発のコミュニケーション機会をつくり出すのか、そのセッションの企画の仕方をひも解きました。  ここまでのお話は、何らかのセッションを設けることを前提にしています。社内説得の方法もご案内をしてきましたが、「とにかく新しいやることは大変なんです」という企業もあるでしょう。ここまで読んでいただいているのですから、何とかして直接コミュニケーションの場づくりをしてみたいという強いご関心を持っていただいているものと思います。最終手段をご紹介しましょう。

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著者プロフィール

k_akiyama

株式会社タンシキ  代表取締役
秋山 和久

媒体側(記者)、受注側(PR会社・Web制作)、発注側(事業会社)の3つの立場を経験した社内・社外広報コンサルタント。戦略・計画策定、組織づくり、活動評価、実務の助言等を行う。広報専門部署の支援から、総務が広報を兼任する企業の支援まで多数の実績あり。

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