環境づくりから一歩踏み込む リアルなコミュニケーションの場づくり

第9回:管轄業務の範囲内でも場づくりは実現できる

株式会社タンシキ  代表取締役 秋山 和久
最終更新日:
2017年01月30日

本コラムでは、これまで、経営に寄与する戦略総務となるために、経営者の関心事である「利益創出」と「人材」を意識したリアルなコミュニケーションの場づくりの方法をご紹介してきました。

経営―現場をつなぐ場づくりについては、単に経営者が経営方針を全体集会で一方的に説明するだけでは「コミュニケーションの場づくり」とはいえず、経営者が利益創出のヒントを得られたり、人材育成につながったりする場をつくることの重要性をご案内しました。

「現場―現場」をつなぐ場づくりについては、対立しやすい「営業×開発」を題材として、この対立構図で情報流通がうまくいかずに倒産した企業事例も参照しながら、総務が部門間のつなぎ役になることの必要性を認識いただきました。その上で、どのようにして営業×開発のコミュニケーション機会をつくり出すのか、そのセッションの企画の仕方をひも解きました。  ここまでのお話は、何らかのセッションを設けることを前提にしています。社内説得の方法もご案内をしてきましたが、「とにかく新しいやることは大変なんです」という企業もあるでしょう。ここまで読んでいただいているのですから、何とかして直接コミュニケーションの場づくりをしてみたいという強いご関心を持っていただいているものと思います。最終手段をご紹介しましょう。

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著者プロフィール

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株式会社タンシキ  代表取締役
秋山 和久

プロフィール
記者、PR会社、経営・人事コンサルティングファーム広報、企業サイトコンサルティング会社を経て現職。記者×代理店×事業会社広報(社内外広報)×企業サイトコンサルという広報にかかわるあらゆる立場を経験した、日本では極めて稀なキャリアを持つ。多様な経験に基づく、パブリシティ、社内広報、Web、会社案内等のツールを俯瞰した、社内外の広報活動の全体設計や戦略策定、業務効率化を得意とする。経営・人事コンサルティングファーム在職時に培った経営・人事・マネジメントの専門知識を強みに、大手企業を中心に、人事、IR・CSR、経営企画など広報以外への支援も多数。採用から定着までを一貫させる採用ブランディングのコンセプト開発・計画立案、人事・広報が連携した採用広報実施支援、ESG情報発信の強化を目指したIRとCSRの連携支援、経営企画・人事・広報が連携した組織変革活動プログラムの構築支援、総務・広報・監査が連携した組織風土にアプローチする危機管理など、企業と社内外のステークホルダーとの認知・評価向上を基点にした関係強化を実現する支援を行う。管理部門を強く、元気に、連携を豊かにすることで、経営基盤の強化を実現することを目指す。

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