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【プレミアム会員限定動画】働く場の未来予想図とは?

株式会社月刊総務 代表取締役社長/戦略総務研究所 所長/FOSC 代表理事/一般社団法人ワークDX推進機構 理事 豊田 健一
最終更新日:
2022年08月10日
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この動画は、2022年07月06日に実施した月刊総務ウェビナー「ハイブリッドワークの定着から見るフレキシブルオフィスの有効性 講演プログラム1」の再録です。

「働く場の未来予想図とは?」

講師:『月刊総務』代表/戦略総務研究所 所長 豊田 健一

講義概要

新型コロナウイルスの感染拡大が落ち着いてきたことから、出社率が80%という企業があるほか、原則として出社勤務に切り替える企業も出てきた。しかし、発生が報告された次なる感染症や強毒性インフルエンザなど、今後も想定外のリスクは十分に起こり得る。そこで大切なのは、変化に対する柔軟な対応力である。働く場においては、出社率に合わせてオフィスの面積を増減させることは難しいと思われていた。そこで考えたいのが、コロナ禍で注目されたフレキシブルオフィスの活用である。働く場の多様性は、従業員のモチベーション向上や気分転換にもつながり、生産性の向上が期待されている。今後、ハイブリッドワークが定着していくなか、フレキシブルオフィスの可能性を知っておく必要がありそうだ。

収録分数

  • 23分54秒

 

 

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講師プロフィール

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株式会社月刊総務 代表取締役社長/戦略総務研究所 所長/FOSC 代表理事/一般社団法人ワークDX推進機構 理事
豊田 健一

早稲田大学政治経済学部卒業。株式会社リクルートで経理、営業、総務、株式会社魚力で総務課長を経験。日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』前編集長。現在は、戦略総務研究所所長、(一社)FOSC代表理事、(一社)ワークDX推進機構理事、ワークフロー総研フェローとして、講演・執筆活動、コンサルティングを行う。

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