『月刊総務』調査の記事・ニュース

約8割が総務の仕事を社内にアピールできず。総務は「なんでも屋」「雑用係」のイメージ

コロナ禍のBCPは見直す必要があるも未対応。テレワークは出社とのハイブリッドで継続が半数

女性特有の健康課題を問題視するもセクハラを心配する声。フェムテックの活用に6割強が興味あり

『月刊総務』調査

オンライン商談用の個別ブース不足が課題に。今後のオフィスの役割は「社内コミュニケーション」
『月刊総務』調査

約9割の総務が総務の仕事が好きと回答。一方、総務の仕事は適正に評価されていないとの声が多数
『月刊総務』調査

心身の不調を訴える従業員が昨年より増加傾向。テレワークによるコミュニケーション不足などが要因
『月刊総務』調査

約7割の企業が副業先での社員の労働時間を「把握していない」。総務は自身の副業に意欲的な傾向に
『月刊総務』調査

約7割の総務が男性育休を推進したいと回答する一方、3割以上が何の施策もしていない
『月刊総務』調査

約2割の企業は水害対策未実施。9割以上がテレワーク中の水害を想定した対策ができていない
『月刊総務』調査

8割以上がワーケーションの導入を未検討。ネガティブイメージは仕事と休暇の線引きが曖昧になる
『月刊総務』調査

テレワーク手当の実施率は約3割。福利厚生の課題は平等性、制度の利用率、経営層の理解など

『月刊総務』調査

9割が2020年度に会社のデジタル化が進んだと回答。2021年度に求めるものもデジタルツールの導入が最多
『月刊総務』調査

社員の健康管理が難しくなったが約7割。オンライン活用による新たな健康経営の取り組みが目立つ
『月刊総務』調査

緊急事態宣言対象地域の9割以上がテレワークを実施。2割の総務はテレワーク期間中も毎日出社
『月刊総務』調査

73.4%が対面研修のオンライン化に着手したが、うち59.0%がオンライン研修を対面に戻したいと回答
『月刊総務』調査

テレワークで会社の方向性を伝えにくくなったが8割。社員のエンゲージメント低下を実感
『月刊総務』調査

テレワークの方が従業員のメンタルケアが難しいが7割超。テレワーク推進でストレスが増えたと実感
『月刊総務』調査

これからの働き方はオフィスとテレワークの融合が7割超。オフィスの見直しは占有面積の縮小

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9割が2020年度に会社のデジタル化が進んだと回答。2021年度に求めるものもデジタルツールの導入が最多

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