新人研修が終わったら退職……を防ぐ メンタル不調者が増える6月前にチェックしておきたい10本
ゴールデンウイーク明けに、退職代行サービスの利用者が急増したというニュースが話題になりました。退職代行サービスのその利用者の約半数「勤続1年以内」という調査もあるように、新卒・若手社員の早期離職が深刻化しています。最近では、新人研修などが落ち着き、実際の仕事を始めた6月頃に意欲が低下してしまったり、会社を辞めたくなったりしてしまう症状を「六月病」と呼んでいるようです。6月は気温・湿度・気圧の変化も多い月のため、気象病を持つ人は仕事のストレスと重なって精神的に調子を崩しやすくなるとのこと。そこで今回は新入・若手社員の実態調査や、メンタルヘルス管理責任範囲、五(六)月病対策など10本をピックアップ。メンタル不調者が増える6月に向けて、ぜひチェックしてみてください。
新入・若手社員の定着のカギは?
「入社1年目の壁」を崩せ! 新入・若手社員の「もったいない離職」を防ぐ先輩・上司像とは
リクルートマネジメントソリューションズ(東京都港区)は11月8日、大卒・大学院卒で入社1年目から3年目の若手社員を対象に実施した調査結果を公表し、「仕事の価値観」や「入社後の壁と助けになるかかわり」など、調査結果から見える若手社員の早期離職などの実態を明らかにした。
新入社員の「隠れがまん」に要注意 「甘え」とせずに相談できる環境が定着アップ ツムラ調査
ツムラ(東京都港区)が3月1日、働くことと不調に関する調査結果を発表。入社直後に無理してがんばりすぎた結果、約3人に1人が入社3か月以内に体調を崩した経験を持っていることを明らかにした。
メンタルヘルス管理責任範囲と対策に必要なこと
どこまで必要? 判例から考える、上司の部下に対するメンタルヘルス管理責任
会社に代わり部下を指揮命令して業務遂行する部・課長等は、メンタルヘルス管理に関しても安全配慮義務の実行義務を負わなければならない。今回は、部・課長等上司がどのようなケースで、部下のメンタルヘルス管理に配慮をする必要があるか、判例から考える。
社員の問題行動、原因は性格? それともメンタルヘルス不調? その判断方法と必要な対応
今回は、メンタルヘルスの個別対応や制度設計で必要になる問題整理の視点を紹介します。
キャリアへの不安が無自覚なストレスに 従業員へのキャリア支援がメンタルヘルス対策にもなる理由
今回は、昨今、キャリア自律やリスキリングなどで注目される企業内のキャリア支援とメンタルヘルスのかかわりについて解説します。
職場のストレスが「うつ病」リスク高める 従業員のメンタルヘルス対策、何が必要なのか
東京大学は10月13日、労働者の「精神健康の保持・増進」に関する共同研究の結果を発表した。労働環境によるストレスとうつ病の発症との間に関連性があることを報告するとともに、職場における対策は労働者個人に焦点を当てた介入が多い一方で、労働環境の改善に向けた介入が不足していることを明らかにした。
社員のエンゲージメント低下で心の病が増加 一方、企業の健康経営施策は「守り」から「攻め」へ
日本生産性本部(東京都千代田区)のメンタル・ヘルス研究所は11月9日、企業のメンタルヘルスの取り組みに関するアンケート調査結果を取りまとめ、発表した。調査結果からは、コロナ禍を経て働く場所や働き方が見直される中、2015年12月から始まったストレスチェック制度が、職場の環境改善や従業員の活性化といったポジティブな目的で活用され始めていることが確認された。
休職、合意退職も視野に ハラスメントなど特別な理由で在宅勤務を希望する社員への対応方法
今回は、「ハラスメントを受けている」ケース、「体調不良で在宅勤務しかできない」ケース、「遠方に引っ越してしまった」ケースの対応方法について紹介します。
コロナ以降の五月病(六月病)対策
総務・人事担当者が知っておきたい五月病対策:五月病とその本質とは
新入社員など大きな環境の変化を迎えた人が、ゴールデンウイーク明けくらいにメンタルダウンしてしまう、いわゆる「五月病」をはじめ、メンタルヘルス対策に悩んでいる総務・人事担当者の方も多いかと思います。さらに、コロナ禍でテレワークの機会が増えたことにより、労働者の状態が見えない中での対策が必要になってきています。ここでは、五月病についての基本的な知識とその背景を、典型的な事例とともに解説します。
従業員の自殺や、その危機に直面したときに求められる企業の対応
コロナ禍により日本の自殺者数がどのように推移しているかご存じでしょうか。シリーズの番外編として、いざというときの備えについてご紹介します。
※掲載されている情報は記事公開時点のものです。最新の情報と異なる場合があります。
アクセスランキング
ダウンロード資料、アイテム
特別企画、サービス
-
総務が押さえておくべき 2023(令和5)年に施行の法令改正情報
2023年は2022年に引き続き施行される育児・介護休業法のほか、労働基準法や労働安全衛生法、国民年金法の改正法令などが施行されます。本稿では今年に施行等される法令の中で、総務業務関連のものをピックアップしました。 -
【編集部厳選】総務1年生にオススメしたいコンテンツ20本
『月刊総務』編集部が、総務1年生やこの春久々に総務業務を担当する方にオススメのコンテンツを厳選。この機会に、総務実務の基本はもちろん、ビジネススキルや総務の考え方について学んでみませんか? -
総務のマニュアル
総務・バックオフィスの実務を実践的にサポートする「総務のマニュアル」シリーズ。ビジネストレンドを押さえた内容で、いま総務が知っておきたいポイントを具体的に解説していきます。 -
多様な働き方に対応する 社内コミュニケーション術
リモートワーク、ABWなど働き方の多様化がさらに広がっています。対面のコミュニケーションが減っている中においても、コミュニケーションを活性化するために、どうしていくべきでしょうか。 -
テレワークを実現するペーパーレス化と文書管理のポイント
ハイブリッドワークの需要が高まったものの、総務・経理などの管理部門では、請求書や契約書など書類のデジタル化に対応できず、出社を余儀なくされた方も多いのではないでしょうか。 -
総務辞典
総務辞典とは、どなたでもご利用いただける、総務業務に関する一般知識、関連法令や実務ノウハウなど総務に関する用語辞典です。 -
無料オンラインセミナーのご案内
月刊総務が開く、無料オンラインセミナーの予定はこちらからご確認ください。さまざまな企業と共催し、より専門的な知識を幅広いテーマで発信。総務の皆様の情報収集にお役立てください。 -
『月刊総務』調査
『月刊総務』では、不定期にアンケート調査を実施し、その結果を公開しています。全国の総務パーソンがどのように業務に対応しているのか、何を感じているのか、総務の現状を確認してみましょう。 -
YouTube 月刊総務チャンネル
『月刊総務』公式YouTubeチャンネルです! 「働き方」「戦略総務」などのテーマについて、数分で気軽にキャッチできる情報を発信していきます。ぜひ、チャンネル登録をお願いします! -
業務効率化&コスト削減 購買プラットフォーム
オフィス用品に関する困りごとを解決し、業務効率化とコスト削減を実現いたします。Kobuyは、一貫堂が提携するパートナーサプライヤに加え、お客様ご希望のサプライヤ商品・サービスを一元管理できるオフィス用品一括購買システムです。