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2017年4月19日
【調査】ダイバーシティ促進に必要なこととは?


 エン・ジャパン株式会社は、同社が運営する転職支援サービス「エン転職」上で、2月に実施した「ダイバーシティ」についてのアンケート結果を発表しました。有効回答数は7,385人。


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 「自社(離職中の方は直近の前職)では、ダイバーシティに取り組んでいると感じますか?」と質問したところ、「積極的に取り組んでいる」と回答した人は19%に留まりました。


 「積極的に取り組んでいる」と回答した人に、会社で実施されている具体的な取り組みについて尋ねると、もっとも多かった回答は「女性の採用・登用」(50%)。「女性ならではのきめ細やかな視点が、業務で生きてくる」「女性上司がいると、ほかの女性社員の目標になる」「男性よりも社内の雰囲気を和ませることができる」といったコメントが目立ちました。反対に「女性社員が活躍していると社内は活気づくが、結婚や出産で退職や産休による他社員への業務負担やしわ寄せが心配なのは否めない」などといった声も見られました。


 もっとも少なかった回答は「LGBT(※レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーなど性的マイノリティ)の採用・登用」(1%)でした。「トイレなど職場環境の整備が必要なのが障壁」「LGBTについての知識が乏しい社員が多いと思う」など課題視する声が寄せられました。


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 ダイバーシティの促進のために必要なことを聞いたところ、1位は「一般社員の理解」で59%、次いで56%で「管理職の理解」が続きました。また、95%が「ダイバーシティは大事な考え方だと思う」と回答。その理由として「多様な視点を商品・サービス開発に生かすため」(51%)、「社会的マイノリティに対する就業機会拡大のため」(43%)、「優秀な人材の確保のため」(39%)が上位に挙げられました。


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【お問い合わせ】
エン・ジャパン株式会社
http://corp.en-japan.com/