アフターコロナは、生き方・働き方の変化に加え、人口減少による働き手不足もあり、人材確保が喫緊の課題である。そのために見直す必要に迫られていのが福利厚生だ。法定外福利厚生にオリジナリティを持たせる企業が増えつつあるが、時代のニーズに即した制度や企業内保障とは何か。また従業員のエンゲージメントやロイヤリティ向上の取り組みについても考えてみたい。
本セミナーはウェビナー（オンラインセミナー）です。 お手元にPCとインターネットの環境があれば、ご自宅や職場、遠隔地からでもご参加いただけます。
セミナー概要
申し込みは終了しました。
タイムスケジュール
Program1：
データで見る福利厚生の実態と、これから力を入れるべきテーマとは（10:30～10:50）
講師：『月刊総務』代表／戦略総務研究所 所長 豊田 健一
Program2：
福利厚生の拡充による人材流出防止と採用コスト低減（10:50～11:10）
講師：CFP ファイナンシャル・プランナー／生活経済研究所長野 所長 塚原 哲
Program3：
福利厚生の最適化とES（従業員満足度）向上戦略（11:10～11:30）
講師：CFP ファイナンシャル・プランナー／生活経済研究所長野 所長 塚原 哲
Program4：
福利厚生にかかるコストの低減と最適化サービス（11:30～11:40）
講師：こくみん共済 coop 関東統括本部 職域推進部タスク４チーム長 山田 一弘
セミナー講師紹介
『月刊総務』代表／戦略総務研究所 所長
豊田 健一
早稲田大学政治経済学部卒業。株式会社リクルートで経理、営業、総務、株式会社魚力で総務課長を経験。日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』前編集長。現在は、戦略総務研究所所長、（一社）FOSC代表理事、（一社）ワークDX推進機構の理事として、講演・執筆活動、コンサルティングを行う。
CFP ファイナンシャル・プランナー／生活経済研究所長野 所長
塚原 哲
1998年のAFP資格取得を機に精密機器メーカーの労働組合役員に就任。｢組合員の可処分所得の最大化｣を目的としてライフサポート活動を立ち上げ、執行委員、書記局のFP組織化に貢献。
2000年にCFP資格を取得、2001年には生活経済研究所長野を設立し、労働組合コンサルタントとして全国で20年以上活動中。
企業内保障を日本一詳しいと自負しており、著書「銀行・保険会社では教えてくれない 一生役立つお金の知識」（日経BP社）をはじめ、日本経済新聞・プレジデント・日経マネー等のビジネスメディアに執筆経験を数多く持つ。
こくみん共済 coop 関東統括本部 職域推進部タスク４チーム長
山田 一弘
1989年、全労済に入会。30年にわたり大手私鉄、自動車メーカー労組等を担当し、団体保障制度の拡充や労働環境の改善サポートに成功。その知見を活かし現在は、人事・総務様向けに企業内保障の拡充における職場環境の改善、採用強化などのコンサルティングに従事。
お問合せ先
「月刊総務セミナー」運営事務局
- TEL
- 080-4653-6529
- 受付時間
- 10：00～17：00 （土/日/祝日を除く）
- 担当
- 半矢（はんや）
- y.hanya@g-soumu.jp
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