「企業の目的」ファーストの組織づくりはもう通用しない　デジタル時代の今こそ必要な考え方とは

今、組織の在り方に2つの変化が起きている

一般的に「組織」というと「ある目的があって、そのために複数の人材がピラミッド型の階層に配置され、協働する」、堅固なイメージを持つのではないでしょうか。しかしながら、デジタル時代に入り、企業組織を取り巻く環境が大きく変化する中で、組織は「柔軟化」しているといえます。20世紀は組織が機能を取り込んで拡大し、社会の中で影響度を高めていった時代でした。特に戦後の日本社会では高度経済成長に合わせ、企業組織が、社員親睦など社会的なコミュニティー機能を含むいろいろな機能を取り込んで順調に拡大したため、組織は堅固かつ永続的なイメージを確立することとなりました。

それに対し現在では、アウトソーシングや分社化、M＆Aといった組織自体の離合集散や機能のやり取りが当たり前になっています。このため、組織は永続的なものではなく、柔軟に変形するという考え方がスタンダードになりました。また、デジタル技術やネットワークの発展により、消費者が製品やサービスの開発を担う「ユーザー・イノベーション」や消費者の情報発信を軸とする「インフルエンサー」を使ったマーケティング、デジタル上で「場」を提供するだけのプラットフォームビジネスなども発展しました。これにより、組織と組織、組織と組織外の個人との境界線はより曖昧かつ不透明になってきています。

もう一つもたらされた変化は組織の「多元化」です。組織の存立には必ず「目的」があり、それを達成するために協働するのは、従来、正社員など組織内のメンバーが中心でした。しかしながら、企業におけるアウトソーシングやアライアンス、人材派遣や請負、副業や兼業もあり、組織に関係する当事者が多様化しています。