視座別の記事一覧
経営・未来
強化・支援
実務
月刊総務プレミアム」購入
本誌「月刊総務」定期購読
『月刊総務』とは
会社概要
広告掲載
プレスリリース受付
お問い合わせ
よくある質問
経営・未来
強化・支援
実務
ログイン
無料登録
労務管理
採用・教育
福利厚生
健康経営
働き方改革
法務・コンプライアンス
業務資料ダウンロード
知財管理
リスクマネジメント・BCP
社外・社内広報
社外・社内コミュニケーション活性化
FM・オフィス移転
CSR・SDGs
テクノロジー活用・DX
助成金・補助金・コスト削減
アウトソーシング・BPO
調査・レポート
その他
その他
第1回「総務サロン(大阪)」11月19日開催
のご案内
トップページ
本誌『月刊総務』2022年5月号
本誌『月刊総務』2022年5月号
【特集】
総務ブランディングのススメ
【第二特集】
通報者も企業も守る 改正公益通報者保護法への対応
【総務のマニュアル】
総務・人事担当者が知っておきたい5月病対策 ~コロナ禍の適応支援~
関連記事をウェブ上で読む
医師不足という社会課題に挑む 医師が手掛ける医療ベンチャー
総務はフロントに立とう! 「働き方」の未来予想図を描き、「働く場」の企画立案を
社内ブランディングで存在感を増す総務へ 認知度・好意度・愛着度を上げてもっと仕事をしやすく
実績の数値化で社内外に認知される総務に――エン・ジャパン株式会社
現場感覚の情報と総務の知見を生かした取り組み――株式会社リバスタ
「火山の噴火」の実態と対策(2) 富士山噴火による首都圏への影響
メタバース時代にどう備える? 企業における活用法
社外広報担当者が知っておくべき記者の仕事とニーズ
コミュニケーションはあいさつから始めよう
覚えておきたい賃金の仕組み(1) 賃金体系の基本
覚えておきたい賃金の仕組み(2) 賃金の基礎知識と賃金規程
公益通報者保護法の制度概要と改正の目的
改正公益通報者保護法のポイント(1) 公益通報者の保護の拡大
改正公益通報者保護法のポイント(2) 事業者等の義務
改正公益通報者保護法を踏まえた内部通報制度の整備
WCM面談のススメ
コロナ禍の適応支援(1) 五月病とその本質とは
コロナ禍の適応支援(2) 五月病の治療と回復
コロナ禍の適応支援(3) コロナ禍におけるメンタルヘルスの状況と労働者の職場適応
コロナ禍の適応支援(4) 企業が行うべき適応支援とは
注目の総務コンテンツ
【一覧】セミナー・イベント開催スケジュール
編集部厳選! 総務1年生は必読◆4/24更新
押さえておくべき2024年施行の法令改正
新入社員の教育や既存社員のリスキリングに!
スタートアップのバックオフィス(法務)
スタートアップのバックオフィス(人事・労務)
スタートアップのバックオフィス(経理・財務)
その他の月刊総務デジタルマガジン
2024年
本誌『月刊総務』2024年11月号
本誌『月刊総務』2024年10月号
本誌『月刊総務』2024年9月号
本誌『月刊総務』2024年8月号
本誌『月刊総務』2024年7月号
本誌『月刊総務』2024年6月号
本誌『月刊総務』2024年5月号
本誌『月刊総務』2024年4月号
本誌『月刊総務』2024年3月号
本誌『月刊総務』2024年2月号
本誌『月刊総務』2024年1月号
2023年
本誌『月刊総務』2023年12月号
本誌『月刊総務』2023年11月号
本誌『月刊総務』2023年10月号
本誌『月刊総務』2023年9月号
本誌『月刊総務』2023年8月号
本誌『月刊総務』2023年7月号
本誌『月刊総務』2023年6月号
本誌『月刊総務』2023年5月号
本誌『月刊総務』2023年4 月号
本誌『月刊総務』2023年3月号
本誌『月刊総務』2023年2月号
本誌『月刊総務』2023年1月号
2022年
本誌『月刊総務』2022年12月号
本誌『月刊総務』2022年11月号
本誌『月刊総務』2022年10月号
本誌『月刊総務』2022年9月号
本誌『月刊総務』2022年8月号
本誌『月刊総務』2022年7月号
本誌『月刊総務』2022年6月号
本誌『月刊総務』2022年5月号
本誌『月刊総務』2022年4月号
本誌『月刊総務』2022年3月号
本誌『月刊総務』2022年2月号
本誌『月刊総務』2022年1月号
2021年
本誌『月刊総務』2021年12月号
本誌『月刊総務』2021年11月号
本誌「月刊総務」2021年10月号
本誌「月刊総務」2021年9月号
本誌「月刊総務」2021年8月号
本誌「月刊総務」2021年7月号
本誌「月刊総務」2021年6月号
本誌「月刊総務」2021年5月号
本誌「月刊総務」2021年4月号
本誌「月刊総務」2021年3月号
本誌「月刊総務」2021年2月号
本誌「月刊総務」2021年1月号
2020年
本誌「月刊総務」2020年12月号
本誌「月刊総務」2020年11月号
本誌「月刊総務」2020年10月号
本誌「月刊総務」2020年9月号
本誌「月刊総務」2020年8月号
本誌「月刊総務」2020年7月号
本誌「月刊総務」2020年6月号
本誌「月刊総務」2020年5月号
本誌「月刊総務」2020年4月号
本誌「月刊総務」2020年3月号
本誌「月刊総務」2020年2月号
本誌「月刊総務」2020年1月号
2019年
本誌「月刊総務」2019年12月号
本誌「月刊総務」2019年11月号
本誌「月刊総務」2019年10月号
本誌「月刊総務」2019年9月号
本誌「月刊総務」2019年8月号
本誌「月刊総務」2019年7月号
本誌「月刊総務」2019年6月号
本誌「月刊総務」2019年5月号
本誌「月刊総務」2019年4月号
本誌「月刊総務」2019年3月号
本誌「月刊総務」2019年2月号
本誌「月刊総務」2019年1月号
2018年
本誌「月刊総務」2018年12月号
本誌「月刊総務」2018年11月号
本誌「月刊総務」2018年10月号
本誌「月刊総務」2018年9月号
本誌「月刊総務」2018年8月号
本誌「月刊総務」2018年7月号
本誌「月刊総務」2018年6月号
本誌「月刊総務」2018年5月号
本誌「月刊総務」2018年4月号
本誌「月刊総務」2018年3月号
本誌「月刊総務」2018年2月号
本誌「月刊総務」2018年1月号
2017年
本誌「月刊総務」2017年12月号
本誌「月刊総務」2017年11月号
本誌「月刊総務」2017年10月号
本誌「月刊総務」2017年9月号
本誌「月刊総務」2017年8月号
本誌「月刊総務」2017年7月号
本誌「月刊総務」2017年6月号
本誌「月刊総務」2017年5月号
本誌「月刊総務」2017年4月号
本誌「月刊総務」2017年3月号
本誌「月刊総務」2017年2月号
本誌「月刊総務」2017年1月号
2016年
本誌「月刊総務」2016年12月号
本誌「月刊総務」2016年11月号
本誌「月刊総務」2016年10月号
本誌「月刊総務」2016年9月号
本誌「月刊総務」2016年8月号
本誌「月刊総務」2016年7月号
本誌「月刊総務」2016年6月号
本誌「月刊総務」2016年5月号
本誌「月刊総務」2016年4月号
本誌「月刊総務」2016年3月号
本誌「月刊総務」2016年2月号
本誌「月刊総務」2016年1月号
2015年
本誌「月刊総務」2015年12月号
本誌「月刊総務」2015年11月号
本誌「月刊総務」2015年10月号
本誌「月刊総務」2015年9月号
本誌「月刊総務」2015年8月号
本誌「月刊総務」2015年7月号
本誌「月刊総務」2015年6月号
本誌「月刊総務」2015年5月号
本誌「月刊総務」2015年4月号
本誌「月刊総務」2015年3月号
本誌「月刊総務」2015年2月号
本誌「月刊総務」2015年1月号
2014年
本誌「月刊総務」2014年12月号
本誌「月刊総務」2014年11月号
本誌「月刊総務」2014年10月号
本誌「月刊総務」2014年9月号
本誌「月刊総務」2014年8月号
本誌「月刊総務」2014年7月号
本誌「月刊総務」2014年6月号
本誌「月刊総務」2014年5月号
本誌「月刊総務」2014年4月号
本誌「月刊総務」2014年3月号
本誌「月刊総務」2014年2月号
本誌「月刊総務」2014年1月号
2013年
本誌「月刊総務」2013年12月号
本誌「月刊総務」2013年11月号
本誌「月刊総務」2013年10月号
本誌「月刊総務」2013年9月号
本誌「月刊総務」2013年8月号
本誌「月刊総務」2013年7月号
本誌「月刊総務」2013年6月号
本誌「月刊総務」2013年5月号
本誌「月刊総務」2013年4月号
本誌「月刊総務」2013年3月号
本誌「月刊総務」2013年2月号
本誌「月刊総務」2013年1月号
2012年
本誌「月刊総務」2012年12月号
本誌「月刊総務」2012年11月号
本誌「月刊総務」2012年10月号
本誌「月刊総務」2012年9月号
本誌「月刊総務」2012年8月号
本誌「月刊総務」2012年7月号
本誌「月刊総務」2012年6月号
本誌「月刊総務」2012年5月号
本誌「月刊総務」2012年4月号
本誌「月刊総務」2012年3月号
本誌「月刊総務」2012年2月号
本誌「月刊総務」2012年1月号
特別企画、サービス
総務が押さえておくべき 2023(令和5)年に施行の法令改正情報
2023年は2022年に引き続き施行される育児・介護休業法のほか、労働基準法や労働安全衛生法、国民年金法の改正法令などが施行されます。本稿では今年に施行等される法令の中で、総務業務関連のものをピックアップしました。
【編集部厳選】総務1年生にオススメしたいコンテンツ20本
『月刊総務』編集部が、総務1年生やこの春久々に総務業務を担当する方にオススメのコンテンツを厳選。この機会に、総務実務の基本はもちろん、ビジネススキルや総務の考え方について学んでみませんか?
総務のマニュアル
総務・バックオフィスの実務を実践的にサポートする「総務のマニュアル」シリーズ。ビジネストレンドを押さえた内容で、いま総務が知っておきたいポイントを具体的に解説していきます。
プレミアム特別コラム
法改正の具体的なポイントや実務に直結する時事的なコラムなど、専門性が高い「プレミアム限定コラム」はこちら。業務を支える幅広い知識を集めるのに最適です。
多様な働き方に対応する 社内コミュニケーション術
リモートワーク、ABWなど働き方の多様化がさらに広がっています。対面のコミュニケーションが減っている中においても、コミュニケーションを活性化するために、どうしていくべきでしょうか。
テレワークを実現するペーパーレス化と文書管理のポイント
ハイブリッドワークの需要が高まったものの、総務・経理などの管理部門では、請求書や契約書など書類のデジタル化に対応できず、出社を余儀なくされた方も多いのではないでしょうか。
総務辞典
総務辞典とは、どなたでもご利用いただける、総務業務に関する一般知識、関連法令や実務ノウハウなど総務に関する用語辞典です。
無料オンラインセミナーのご案内
月刊総務が開く、無料オンラインセミナーの予定はこちらからご確認ください。さまざまな企業と共催し、より専門的な知識を幅広いテーマで発信。総務の皆様の情報収集にお役立てください。
『月刊総務』調査
『月刊総務』では、不定期にアンケート調査を実施し、その結果を公開しています。全国の総務パーソンがどのように業務に対応しているのか、何を感じているのか、総務の現状を確認してみましょう。
YouTube 月刊総務チャンネル
『月刊総務』公式YouTubeチャンネルです! 「働き方」「戦略総務」などのテーマについて、数分で気軽にキャッチできる情報を発信していきます。ぜひ、チャンネル登録をお願いします!
業務効率化&コスト削減 購買プラットフォーム
オフィス用品に関する困りごとを解決し、業務効率化とコスト削減を実現いたします。Kobuyは、一貫堂が提携するパートナーサプライヤに加え、お客様ご希望のサプライヤ商品・サービスを一元管理できるオフィス用品一括購買システムです。