「生成AIは思考力を奪う」は本当? 上手に活用すれば「自分で考える」人材を生み出せる!
昨今、ChatGPTを代表とする生成AI活用について、活発に議論されています。生成AIは与えられたテーマや質問について、あらゆる情報を集め、それをAIによる判断で整理・加工し、文章や画像、音楽、音声、動画などを自動的に作成します。定まった処理を自動的に行うだけでなく、学習させたデータ量に基づいて、新たな生成物を独自に創造することもできます。近年は技術の発達により、生成AIによってつくられるものが、不自然さのない、実際に人間が作成したようなレベルにまで達してきています。一方で、著作権侵害の問題や「ディープフェイク」といった悪質な偽造データやテキストが流布されるリスクに加え、簡単に「答え」や「処理結果」を得られるようになることで、人間自身が「考えなくなる」という危険性も指摘されています。そのために、ガイドラインや法規制の検討も進められていますし、そもそもAIへのリテラシーについて、人材教育はどうあるべきかという議論も展開されています。そうした意味では、生成AIは大きな可能性を持っていますが、クリアすべき課題も多い技術だといえます。今回は、生成AIと「考える力」の育成について考察したいと思います。
生成AIの台頭により「考える力」のない人材が増える?
ビジネスの世界でも生成AIを活用する動きは活発化しています。比較的単純な業務の処理を行わせ、業務の効率化につなげたり、新たな企画を考える、仮説を構築するといったときの最初のアイデア出しに使用されたりしているようです。
ただ、企業の人材教育や人事管理の観点で考えると、やはり生成AI活用によって従業員が考えなくなることで「人材レベルが低下する」ということが懸念材料となるでしょう。簡単に「答え」が見つかってしまうと人間は易きに流れますので、自ら考えることを放棄してしまい、結果として「AIに頼り過ぎて、思考力が低下した人材」が増えてしまうというのは企業にとっては脅威になります。
一方で、生成AIをはじめとするテクノロジーの活用によって、業務や仕事の進め方を革新するDXは飛躍的に進展しているので、取り入れないわけにはいきません。そんな中で、自ら考える力を持つ人材を育成することは今後大きな課題となることが予想されます。
※掲載されている情報は記事公開時点のものです。最新の情報と異なる場合があります。
アクセスランキング
ダウンロード資料、アイテム
特別企画、サービス
-
総務が押さえておくべき 2023(令和5)年に施行の法令改正情報
2023年は2022年に引き続き施行される育児・介護休業法のほか、労働基準法や労働安全衛生法、国民年金法の改正法令などが施行されます。本稿では今年に施行等される法令の中で、総務業務関連のものをピックアップしました。 -
【編集部厳選】総務1年生にオススメしたいコンテンツ20本
『月刊総務』編集部が、総務1年生やこの春久々に総務業務を担当する方にオススメのコンテンツを厳選。この機会に、総務実務の基本はもちろん、ビジネススキルや総務の考え方について学んでみませんか? -
総務のマニュアル
総務・バックオフィスの実務を実践的にサポートする「総務のマニュアル」シリーズ。ビジネストレンドを押さえた内容で、いま総務が知っておきたいポイントを具体的に解説していきます。 -
多様な働き方に対応する 社内コミュニケーション術
リモートワーク、ABWなど働き方の多様化がさらに広がっています。対面のコミュニケーションが減っている中においても、コミュニケーションを活性化するために、どうしていくべきでしょうか。 -
テレワークを実現するペーパーレス化と文書管理のポイント
ハイブリッドワークの需要が高まったものの、総務・経理などの管理部門では、請求書や契約書など書類のデジタル化に対応できず、出社を余儀なくされた方も多いのではないでしょうか。 -
総務辞典
総務辞典とは、どなたでもご利用いただける、総務業務に関する一般知識、関連法令や実務ノウハウなど総務に関する用語辞典です。 -
無料オンラインセミナーのご案内
月刊総務が開く、無料オンラインセミナーの予定はこちらからご確認ください。さまざまな企業と共催し、より専門的な知識を幅広いテーマで発信。総務の皆様の情報収集にお役立てください。 -
『月刊総務』調査
『月刊総務』では、不定期にアンケート調査を実施し、その結果を公開しています。全国の総務パーソンがどのように業務に対応しているのか、何を感じているのか、総務の現状を確認してみましょう。 -
YouTube 月刊総務チャンネル
『月刊総務』公式YouTubeチャンネルです! 「働き方」「戦略総務」などのテーマについて、数分で気軽にキャッチできる情報を発信していきます。ぜひ、チャンネル登録をお願いします! -
業務効率化&コスト削減 購買プラットフォーム
オフィス用品に関する困りごとを解決し、業務効率化とコスト削減を実現いたします。Kobuyは、一貫堂が提携するパートナーサプライヤに加え、お客様ご希望のサプライヤ商品・サービスを一元管理できるオフィス用品一括購買システムです。