人的資本経営の広まりとともに、事業戦略の理解や財務知識、HRBPとしての視点など、人事パーソンに求められるスキルの幅は大きく広がっています。しかし、他部門の知見を取り入れるだけで、真の人材戦略は機能するのでしょうか。本稿では、経営視点を備えた上で今改めて問われる、人事固有の専門性「SML(Simulation・Motivation・Legal Mind)」について考察します。
人的資本経営で変化する人事の役割と求められる能力
近年「人的資本経営」が注目され、多くの企業で取り組みが進められています。人的資本経営は人材への投資を企業の成長へ結びつけるためのさまざまな視点を提起しています。「人的資本経営の実現に向けた検討会報告書~人材版伊藤レポート2.0~」では、重要な3つの視点として、(1)経営戦略と人材戦略を連動させるための取り組み、(2)「 As is - To beギャップ」の定量把握のための取り組み、(3)企業文化への定着のための取り組みが挙げられています。
この考え方に基づき、企業では経営層の人材戦略への関与やCHROの設置、また人的資本投資に関するKPI設定と把握などの施策が進められています。その中には、大手を中心に、人事部門の役割再定義に取り組む企業もあり、そうしたところではHRBP(HRビジネス・パートナー)として各事業部門の経営戦略を人材戦略から支える役割も明確化されています。では、こういった流れの中で、人事部門の人材に求められる能力(知識・スキルや経験)はどのように変わってくるのでしょうか。
まず、経営管理や事業戦略に関する知識は必須になるでしょう。もちろん、従来の人事パーソンの多くは自社の経営管理全般や事業戦略について、一定の理解や知識を持っていると思われますが、対等に事業部門の責任者と議論できるようなレベルが求められるようになると思われます。それは座学でも一定学習可能ですが、事業部門での経験が重要になってきます。また、人的資本投資の定量的な把握とその効果の評価と分析に基づいた打ち手の策定には、財務数値を中心とする計数管理の知識や経験が求められるでしょう。
こう考えると、ゼネラリストとして部門間ローテーションで人事パーソンを育成することが合理的なようにも思えます。もしくは、経営企画部門や事業部門、経理・財務部門の人材に人事部門を担ってもらう方が有効かもしれません。しかしながら、人的資本経営を進めるためには、「人事」もしくは「人的資源管理」という機能特有についても、従来以上の専門性が必要になると考えられます。人事業務に関する知識や経験にとどまらず、人事という機能の持つ特性ゆえに必要となる専門性について本稿では考えてみたいと思います。
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