総務の引き出し(防災)

企業の防災備蓄(2) 非常時のトイレを確保する

ソナエルワークス代表  高荷 智也
最終更新日:
2021年08月18日
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災害時に帰宅困難となった従業員を社内にとどめるため、復旧作業の実施や業務の限定再開のためにも、トイレの整備は不可欠です。今回は、数ある防災備蓄品の中で最初に調達していただきたい、トイレに関する話をします。

トイレが使えなくなる状況

そもそもトイレが使えなくなる状況として、どのような事態が想定されるでしょうか。わかりやすいのは断水です。災害その他の影響で断水が生じ、水を流せなくなれば、トイレが使用できなくなります。また、水道管そのものに影響がなくとも、停電が生じると断水する場合があります。水道管と建物内の蛇口が直結されていれば電気の状態にかかわりなく水を使えますが、受水槽を経由してポンプで水を供給している場合は、停電でポンプが停止するため、水が使えなくなります。自社の建物において、停電時に水道の利用ができるのかどうか、一度確認をしておくとよいでしょう。

さらに断水・停電時でなくても、排水側に問題が生じることがあります。たとえば大地震の揺れで配水管が物理的に破損した場合や、大雨で浸水が発生して下水が逆流している場合です。また、ビルや建物の規約で「大地震などが発生したあとは、配管の点検が終わるまで水を流してはいけない」などと定められていることもあります。

防災備蓄におけるトイレの意味

非常時に備えたトイレは、大きく三つの方向性に分けて準備を行うことになります。

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著者プロフィール

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ソナエルワークス代表
高荷 智也

備え・防災アドバイザー/BCP策定アドバイザー。「自分と家族が死なないための防災対策」と「企業の実践的BCP策定」のポイントを解説するフリーの専門家。講演・執筆・コンサルティング・メディア出演など実績多数。本誌にて「総務の引き出し:防災」を連載中。

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