総務の引き出し（メンタルヘルス）
上司が「ブレーキ」になることで再休業を防ぐ 事例から学ぶ職場復帰後の対応ポイント
さんぎょうい株式会社 メンタルヘルス・ソリューション事業室 室長 佐倉 健史
最終更新日：
2024年09月19日
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前回と今回の2回にわたり、企業のメンタルヘルス対策の中でも大きな課題として挙げられる職場復帰について紹介しています。精神疾患による休業（本稿では厚労省に倣い、休養・自宅療養・休職などの用語を「休業」に統一）からの職場復帰でしばしば問題になるのは、復帰後の再発です。たとえば、うつ病の再発率は50～60%といわれています。しかし、筆者の実感では適切に支援すれば、この割合は大きく下がります。今回は、職場に復帰するタイミングから、会社としてどのように支援するかについて事例を用いて解説します。
再発を予防するための2つのカギ
再発を予防しつつ職場復帰を成功させるには、休業中の準備が大切であることを前回、解説しました。それに加え、「いざ職場復帰をする」というタイミングにおいて、再発を予防するためのカギが2つあるのです。
ひとつは、産業医による復職判定面談です。会社としてここまで回復していないと復帰を認めないという基準を設け、その基準を理解している産業医が復帰の可否について面談を実施し、会社に意見を出してもらうことが必要です。面談の結果によっては、復帰を認めないという判断もあり得ます。この点は以前の記事をご参照ください。
もうひとつは、復帰後のフォローアップ体制です。定期的な産業医等の面談や管理職による業務や体調の確認など、復帰について規程やマニュアルを準備しておく必要があります。
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