総務の引き出し(採用)

「同期との相性」の問題? 企業に大きな影響を与える内定受諾後辞退。学生の本音と対策のポイント

株式会社人材研究所 代表取締役社長 曽和 利光
最終更新日:
2024年01月24日
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近年、10月の正式内定後に辞退が発生するケースが散見されるようになってきました。背景としてはいろいろな要因があります。まず、オンライン採用が常態化したことによって、採用担当者と内定者の信頼関係が対面採用よりも希薄化したことです。対面でのコミュニケーションよりもオンラインの方が信頼関係を築きにくいことがわかっています。また、スカウト型採用(企業側から学生にスカウトメールなどでアプローチする採用手法)へのシフトが進み、学生側の志望度が低いままに内定受諾をしてしまい、不安が解消されずにもんもんとして辞退に至ることもあります。

受諾後辞退が企業側に与える影響は甚大

もちろん企業側にとっては大打撃です。新卒採用は準備から考えると、大学3年生の夏のインターンシップから始まります。入社に至るまでにおおよそ2年間もかかる計算です。

そんなふうに苦労して内定受諾までこぎ着けた学生が、一瞬のうちに消えていなくなってしまうのが内定受諾後辞退です。しかも、時期も時期ですので再び採用をしようと思っても、すでに就職活動をしている学生はほとんどいなくなっているため、抜けた穴を埋めることはほぼできないでしょう。そうすると人員計画は崩れ、事業計画にも影響を及ぼし、ひいては売り上げ、利益などの減少、目標の未達にもつながる大事です。

学生の側もそれなりのリスクを背負っている。内定者同士の相性の問題が大きい可能性

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著者プロフィール

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株式会社人材研究所 代表取締役社長
曽和 利光

株式会社リクルート(現:株式会社リクルートホールディングス)で人事採用部門のゼネラルマネージャーとして活動したのち、株式会社オープンハウス、ライフネット生命保険株式会社など多種の業界で人事を担当。2011年に株式会社人材研究所を設立。代表取締役社長に就任。著書に『人事と採用のセオリー』(ソシム)等がある。

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