総務の引き出し(採用)

狙いは「意識低い系」? 知名度の低い会社が採用直結型インターンシップで効果を出す秘策

株式会社人材研究所 代表取締役社長 曽和 利光
最終更新日:
2023年04月18日
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2022年に文部科学省、厚生労働省、経済産業省の三省合意による「インターンシップの推進に当たっての基本的考え方」が改正されたことで、一定の要件を満たせば、採用活動にインターンシップで取得した学生の情報を使用することが可能となりました。このため、採用を強く意識したインターンシップが今後さらに増えていくと思われます。

知名度の低い企業はインターンシップに力を入れない方がよい?

これまでの日本企業のインターンシップは「あくまでキャリア教育の一環であり、企業の採用に直結させてはならない」ということでした。そのため、外資系企業や新進企業などの一部以外は採用直結型のインターンシップは行っていませんでしたが、今後は日本企業も変わることでしょう。

しかし、こういった方針が出されたからといって、どんな企業でもインターンシップに参入するべきであるとは私は思いません。特に、学生にとって知名度の低い会社がインターンシップに力を入れることはオススメしません。なぜなら、これから大手企業や人気企業が大挙してインターンシップ戦線に参加してきて、競争の激しい「レッドオーシャン」になるからです。

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著者プロフィール

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株式会社人材研究所 代表取締役社長
曽和 利光

株式会社リクルート(現:株式会社リクルートホールディングス)で人事採用部門のゼネラルマネージャーとして活動したのち、株式会社オープンハウス、ライフネット生命保険株式会社など多種の業界で人事を担当。2011年に株式会社人材研究所を設立。代表取締役社長に就任。著書に『人事と採用のセオリー』(ソシム)等がある。

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