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マスコミ向け情報発信の手法は、「プレスリリース」が一般的です。ところが、記者の立場から見れば、プレスリリースは発表ネタであり、プレスリリースに基づいて記事を書いても社内評価の向上につながりにくいものです。また、プレスリリースだけで報道されるチャンスも少なくなっています。新聞・テレビともにいわゆる「ストレートニュース」が減り、動向を解説する「まとめ記事」や「特集」が増えているためです。プレスリリースは、記者にとって確認時間がかかるわりに記事にしにくい手法です。プレスリリース以外の手法で情報提供してくれる広報担当者は、それだけで「自分たちの仕事をわかってくれる」と思ってくれます。実践しやすいアプローチを2つご紹介します。
まとめ記事の「企画」を提案する
新聞では毎日のように「まとめ記事」が載っています。まとめ記事とは、複数社の製品・サービス・取り組みを取材して、一つの記事にするものです。テーマは「働き方改革」「DX」「新入社員教育」などさまざま。あらためて新聞を読み直して、まとめ記事を探してみてください。テレビの報道・情報番組でいえば「特集」です。特集は、「今日の特集はコロナ禍における新入社員研修です」のようなアナウンサーの一言があった上で、何社か取材をした映像があり、人材育成分野に詳しい大学教授や研修会社が専門家の立場からコメントする映像を経て、スタジオトークに戻ります。
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