2024年5月に掲載された「総務のマニュアル」と「総務の引き出し」をご案内します。
- 総務のマニュアル:総務をはじめとするバックオフィス部門において話題のテーマの実務ノウハウを、毎月短期集中連載として複数回に分けて紹介
- 総務の引き出し:業務に直結する最新トピック(労働法/人事教育研修/SDGs/広報/労務管理/採用/デジタル化推進/コミュニケーション/メンタルヘルス/税務)について各専門家が解説
総務のマニュアル「属人化を解消し組織力を強化する ナレッジマネジメント導入法」
「上司≠正解」の時代に再注目の「ナレッジマネジメント」 社内への浸透のカギは課長と会議にある
「ナレッジマネジメント」とは、組織内で知識(ナレッジ)を共有・活用し、新たな知識を創造しながら実践していく日本発の経営理論です。野中郁次郎氏が1990年代に発表した組織的知識創造理論に端を発しており、1990年代後半に一度ブームを迎えました。ところが、最近になってナレッジマネジメントが再び注目を集めており、あらためて導入する企業が増えています。本企画では、現代企業に適したナレッジマネジメントの導入法を3回にわたってお伝えします。初回の今回は、ナレッジマネジメントが現代企業に必要とされている理由、ナレッジマネジメントの2種類のテーマ、必須ツールのナレッジマネジメントデータベースについて解説します。
ナレッジを共有し合う風土への改革を阻む、「上司の方が優秀で正解を持っている」というパラダイム
現代企業に適したナレッジマネジメントの導入法を3回にわたってお伝えする本シリーズ。第2回は、ナレッジを共有し合う風土への改革の進め方について詳しく説明します。
共有イベントを「会社の戦略の見本市に」 企業事例から考えるナレッジマネジメント成功術
現代企業に適したナレッジマネジメントの導入法を3回にわたってお伝えする本シリーズ。第3回は、「ナレッジ共有の仕組み・イベント」を成功させる方法について詳しく説明します。
総務の引き出し(広報)
不祥事報道が続く今こそ知りたい「危機管理広報」 素早く正しい情報を届けるための3つのポイント
昨年から不祥事の報道が目に付くようになりました。直近では、小林製薬株式会社のサプリメントなどによる健康被害問題が注目されています。この事例では公表が遅れたことについて、特に強く批判されました。同社が事態を把握してから公表するまでの間に、自社で製品と健康被害との因果関係の調査を行っていましたが、マスコミ側は、もっと早くに何らかの注意喚起があれば被害を防げたのではないか、監督官庁への報告・相談が不十分だったことから隠ぺい意図があったのではないか、と捉えているようです。本連載でも何度か危機管理広報関係を扱ってきましたが、発生事象を解説するものが多かったので、今回はそもそも危機管理広報とは何なのかを整理して扱います。
総務の引き出し(労働法)
入社半年が経過し「試用期間」終了 「不適格で本採用を見送りたい……」、どんな事由なら有効か?
新入社員は入社式を終えて、フレッシュな気持ちで仕事を始めていることと思う。しかし、試用期間を経て初めて正社員になるというのが、わが国の慣行的な雇用システムである。今回は、この試用期間のことについて述べる。
総務の引き出し(労務管理)
定年の年齢を変える必要は? 来年3月に経過措置終了で復習しておきたい65歳までの雇用確保義務
高齢化が進み、健康寿命も延びる中、働き続けるシニア世代が増えています。内閣府の「生活設計と年金に関する世論調査(令和5年11月調査)」によると、現在60歳~69歳の人の半数以上が66歳以降まで、2割弱が71歳以降まで仕事をしたいと考えているようです。企業にとっても、少子高齢化で労働力人口が減る中、経験豊富なシニア人材の活用は重要な戦力となっています。ここでは、2025年3月に終了する雇用確保義務の経過措置の内容を確認していきます。経過措置の終了により、2025年4月からは65歳までの雇用確保が完全に義務化されます。また、70歳までの就業機会確保措置の内容も確認しておきましょう。
総務の引き出し(デジタル化推進)
業務の効率化やペーパーレスにも 「ワークフローシステム」を導入するための5つの検討ステップ
ワークフローシステムの導入は、DX(デジタルトランスフォーメーション)による企業の競争力を高めるための重要な取り組みです。株式会社エイトレッドの調査によると、DX推進に成功した企業の約7割がワークフローシステムを利用したことが明らかになりました。特に総務部門では、業務プロセスの効率化とペーパーレス化を実現するために、ワークフローシステムの導入が進んでいます。今回は、ワークフローシステムの基本的な機能とメリット、導入時のポイントなどについて解説します。
総務の引き出し(採用)
「オヤカク」の好機を逃しているかも? 4人に1人しか受諾してくれない内定辞退多発時代の対処法
売り手市場の昨今の新卒採用では、企業が学生に内定を出しても、平均すると2人に1人しか入社受諾をしてもらうことができません。大企業や人気企業はもっと受諾率が高いことを考えると、そのほかの多くの企業はヘタをすると3人に1人、4人に1人しか受諾をしてくれないというようなことも十分にあり得ます(実際にそういう企業をたくさん知っています)。最終的には、学生の志向と企業の魅力がどれだけフィットしているかによって、受諾してもらえるかは決まるので、採用担当者にはいかんともし難いところもありますが、コントロールできるところが全くないわけではありません。今回はそのポイントをご紹介します。
総務の引き出し(メンタルヘルス)
メンタルヘルス不調になる前の備えこそ重要 従業員へのセルフケア教育を成功させる3つのポイント
今回は、厚労省が指針に定める「4つのケア」の一つであるセルフケアを従業員に教育することの有効性と課題を紹介します。
総務の引き出し(コミュニケーション)
思わず口に出してしまうあの言葉はNG! プロの講師がスピーチやプレゼンにおける作戦を教えます
仕事をしていると、人前で話す機会が少なからずあります。職場の人たちに向かってスピーチをしたり、お客さまにプレゼンテーションをしたり。そのような大事な場面で緊張してしまい、「伝えたいことの一部を忘れてしまった……」「持ち時間をオーバーしてしまった……」といった失敗を防ぐために、人前で話すのが得意になるコツをプロの講師がお教えします。
総務の引き出し(税務)
知っておきたい「給与明細書」の見方 「勤怠・支給・控除」3つの項目別に解説
本連載では、総務が押さえておきたい税務の知識を解説します。今回は、ビジネスパーソンなら毎月必ず受け取っている「給与明細書」の見方についてです。
総務の引き出し(SDGs)
「ダイバーシティ経営」実は中小企業にこそ大きな効果 成功につなげる7つのアクションとは
日本において多様性が問われ始めたのは2000年頃。そこから四半世紀、あなたの会社はダイバーシティ経営に注力した、あるいは浸透したといえるほど、成果を上げられたでしょうか? ダイバーシティの重要性自体は多くの方が知るところでしょう。人口オーナス期(※)を迎え、労働者の生産年齢人口は1995年をピークに低下。もはや労働者2人で1人の高齢者を支える時代となりました。全国の商工会議所における2023年の調査では、6割以上の中小企業が「深刻な人手不足で、事業継続リスクがある」と回答。調査開始以降、最大の数値を記録しています。※人口構成の変化が経済にとってマイナスに作用する状態。働く人よりも支えられる人が多くなる状況
本誌転載「認知され始めた「気象病」 個人・企業ができる対処方法」
雨が降ると頭痛やダルさが…… 梅雨の時期にこそ気を付けたい「気象病」、なりやすい人の特徴は?
頭痛や倦怠感、めまいなどがあるのに、病院で検査しても原因が見つからない。「休めば治る」「精神的なもの」などといわれるばかり──。その不調、もしかしたら「気象病」かもしれません。「気象病」とは、気象により起こるさまざまな体調不良のこと。本稿では、その原因と対策を2回にわたり解説します。今回は「気象病」の原因やなりやすい人の特徴について、せたがや内科・神経内科クリニック 院長の久手堅 司さんにお話をうかがいました。
心の病と思われて 理解されにくい「気象病」、休職・退職してしまう前に企業&個人ができる対処法
前回「雨が降ると頭痛やダルさが…… 梅雨の時期にこそ気を付けたい『気象病』、なりやすい人の特徴は?」では「気象病」の原因やなりやすい人の特徴について解説しました。今回は、症状を抑えるセルフケアや気象病の社員のために企業ができることについて、せたがや内科・神経内科クリニック 院長の久手堅 司さんにお話をうかがいました。
連載「ChatGPTでシミュレーション! 防災・BCP における生成AI活用術」
従業員30人。必要最小限の品目と数量はどれくらい? ChatGPTが提示した防災備蓄品リスト
世の中には、業務に活用できるもの、キャリアアップが期待できるもの、人生を豊かにするものなど、たくさんの資格があります。その中から総務担当者にお薦めの資格をピックアップ。資格取得の効果から勉強法についてまで、4回にわたり解説していきます。日々の業務をレベルアップできるようなスキルを身に付けたい、今後のキャリアアップにつながるような知識を身に付けたい、と考え、資格取得を目指す方も多いと思います。今回は、資格取得によってどのような効果が得られるのか、資格アドバイザーの鈴木秀明さんにお話をうかがいました。
連載「苦手な人とのコミュニケーションもラクになる ソーシャルスタイル活用法」
苦手な同僚はどのタイプ? 対人スキル向上のために知っておきたい4つの「ソーシャル・スタイル」
現代の職場は、年齢、性別、勤務形態、国籍など、さまざまな背景を持つ多様な人材が集まる場となっています。多様な価値観と経験を持ち寄ることができるため、新たなアイデアや創造的な解決策を生み出す可能性を秘めています。しかし、この多様性が高い環境は同時に、異なる考え方や文化的背景に起因する摩擦が生じやすい場でもあります。また、VUCA時代と呼ばれる現代のビジネス環境では、予測不能な変化が常に起こり得るため、これに対応するための柔軟性と創造力が求められます。このような時代においては、多様な人と効果的に協働し、新たな価値を創造していく能力が必要不可欠です。その中でも重要とされるのが、対人スキルでしょう。対人スキルとは、他者と効果的にコミュニケーションを取り、良好な人間関係を築く能力です。本企画では、この対人スキルを向上させるために有効な「ソーシャル・スタイル」について、3回にわたってご紹介したいと思います。
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