そこに「パーパス」はあるんか? ―― 今、 御社の「SDGs」に対する本気度が問われている
SDGsをビジネスに実装する、ビジネスで社会のサステナビリティと企業価値の両立を実現する、ということは誰にとっても望ましいことであり、全ての企業とビジネスパーソンが「本気」で取り組んでくれたら、サステナブルな社会の実現は決して夢物語ではないでしょう。SDGsやサステナビリティ、ESGなどの言葉が飛び交う昨今、自社でも何かしなければ、と思うものの、その思いは果たして「本物」なのでしょうか? 今回はSDGsに対する企業の「本気度」について考えてみましょう。
積極的な姿勢がSDGsへのチャレンジにつながる
企業に「当社もSDGsの実現に向けて何かしなければ」と「思わせる」要因は、SDGsの認知度が高まるにつれ増えつつあります。メディアの影響もあれば、取引先の動向や金融機関からのSDGs関連サービスの営業、近年の若い従業員の考え方など、さまざまなチャンネルからビジネスとSDGsを結び付ける情報が入ってきます。このことは、ビジネスとは眼前の顧客の満足度だけを高めればよいのではない、企業は社会のサステナビリティのために行動しなければならない、という社会的な「プレッシャー」が増加していることを意味するといえるでしょう。
ただ、いくらSDGsに関する社外からのプレッシャーが増加しているとはいえ、ビジネスとは「受け身」で行うものではありません。企業は内外の情勢を分析して実現したい未来を構想し、そのためにメンバーの力を引き出して団結し、戦略的に行動することが求められます。これを可能にするためには社外からやって来る課題に巻き込まれるという消極的姿勢ではなく、「自ら課題を探索する」という積極的姿勢が不可欠になります。この姿勢こそが時流に乗り遅れないための渋々ではなく、自発的で納得感があるSDGsへのチャレンジにつながるのです。そして、この積極性の源泉となる価値観が『月刊総務』やこの「月刊総務オンライン」の各コンテンツなどでも触れられている「パーパス(purpose)」です。
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