広報担当者が知っておきたい、企業サイト活用の潮流

閲覧者にとっての企業サイト活用

人々の情報収集行動は、ここ10年で大きく変化しました。2010年代前半までは、ニュースサイトや官公庁のサイト、企業サイトが、ユーザーにとって情報収集の主要な選択肢でした。

今では、これらの選択肢に加えて、SNSの書き込み、比較サイトやまとめサイト、通販サイト等の口コミなどから情報を得る人もいます。

企業サイトを訪問する目的やきっかけは、製品・サービス情報を得る、就職に向けた情報を収集する、その企業に訪問・営業する予定がある、新聞・テレビなどで報道されていて興味を持ったなど多様ですが、企業の情報自体はさまざまな媒体から得ることができます。

情報源が多様化したように、企業に関する情報を得る手段も増えました。情報源が多様化したことで、閲覧者は「発信者」を意識するようになっています。たとえば、マスコミはかつて「情報の発信主体」でした。今では、発信元が出した情報が加工されているということが広く知られるようになっています。リテラシーに長けた人ほど、「大元」の情報源を確認するようになっているのです。

企業の情報はさまざまなところで得ることができますが、マスコミでも現職・退職者でもなく、「企業」が発信している情報を確認したい、企業に直接問い合わせをしたい（企業とコミュニケーションを取りたい）場合は、企業サイトを閲覧することが多いでしょう。

企業サイトには、正確な情報の掲載と、問い合わせ先の明快さが求められます。メンテナンスが行き届いておらず、古い情報が載っていたり、サポートの負荷軽減のために問い合わせ先をあえてわかりにくくしている企業サイトも少なくありません。

企業にとっての企業サイト活用