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スイスにグローバル本社を構え、世界約20か国に拠点を置くサンスターグループ。「健康」を核に、オーラルケアからボディーケア、室内の空気質改善、接着剤やシーリング材まで健康に配慮したさまざまな製品を提供。その健康経営への取り組みも早く、コロナ禍で変わる社員の働き方に合わせた施策も次々と導入し、効果を出している。
取材・文◎石田 ゆう子
健康経営を意識する前から50年以上も健康に投資
企業理念「常に人々の健康の増進と生活文化の向上に奉仕する」の下、世界中の人々の健康寿命の延伸と生活の質の向上を支え、予防医療やウェルネスの観点から、口腔の健康を起点とした全身の健康増進に寄与する製品、サービスを創造しているサンスターグループ。
1971年には「従業員一人ひとりが心身共に健康でなければ、会社は健全な経営、運営ができない」との考えから、社員の健康管理から体力づくりまでを担うサンスター健康開発室を設置。「トップは従業員には健康でいてほしいとの思いが強く、健康経営ということがいわれる以前から従業員への健康投資に取り組んできました」と、同グループの健康管理を請け負っている一般財団法人サンスター財団 健康推進室 心身健康チームの欄倫明さんは話す。
その活動は社外からも高く評価され、2017年より制度化された「健康経営優良法人」(大規模法人部門)には6年連続で認定されている。
食事、心、体を整える「サンスター心身健康道場」
同グループの特徴的な取り組みの一つは、1985年に開設した社員のための福利厚生施設「サンスター心身健康道場」。ここは食事、心、体という健康の三要素において自然治癒力の向上を目指し、生活習慣の改善に取り組む気付きを与える場。玄米菜食や青汁を用意したり、整体運動やストレッチ、マインドフルネス、自律神経バランスを整える冷温交代浴などのカリキュラムを提供。
「必要な人に必要なタイミングで受けてもらえるよう、対象者別の研修を用意しています。たとえば、特定保健指導対象者や40歳未満であっても肥満の人を対象にしたQOL改善研修。こちらは毎年、対象者の約6割が受けてくれていて、受講者の1年後の体重や腹囲が改善されたという検証結果も出ています」(欄さん)。ただ、毎年対象になってしまう人もいるため、受講者アンケートなどを参考に内容は少しずつ進化させ続けている。
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