リモートワークで増えた対話機会　社員間の理解が深まり関係性も向上

ノートPCやチャットなど慣れたツールでリモートへ

「知見と、挑戦をつなぐ」をミッションに、ビジネス知見を有するアドバイザーと、それを求める企業などをマッチングする、ナレッジプラットフォームを提供している同社。メイン事業は、スポットコンサル（1時間インタビュー）という短時間取り引き。「たとえば、総務の人なら、総務の仕事をしてきた中で培ってきた知見がある。そうした知見を持つ人にアドバイザーとして登録してもらい、それを必要とする人たちに1時間Web・電話・対面で知見を提供していただくサービスです」と、コーポレートグループの原圭佑さんは話す。

2020年3月10日、東証マザーズに上場。3月26日、全社フルリモートワーク体制に。緊急事態宣言発令前に実施したのは、「社員の安全が優先」との経営の判断だった。

元々、リモートワークの制度は申請制で導入しており、上司に事前に報告すれば誰でも使える。ノートPCは1人1台貸与。書類の電子化も進んでおり、通信環境も含めて、どこでも仕事ができる最低限のインフラは整っていた。「ただ、対面で顔を合わせることによって起きる化学反応や、ちょっとした雑談から生まれるビジネスのアイデアもある。会社としては、原則、出社してもらう方がいいよね、というのがコロナ前の考えでした」。

一方、営業などは、普段からノートPCを持ち歩き、1日中外で仕事をしていることもあった。また、以前から、Slackなどのチャットツールを使っており、事業のスポットコンサルでは、Web会議システム「Zoom」を活用していた。そうしたツールに慣れていたこともあり、リモートワークに入ることに社員の抵抗感はなかった。